近年、企業にとってSDGsへの取り組みや、従業員の働きやすい環境整備がより重要視されています。こうしたなか、新たなキーワードとして注目を集めているのが「ウェルビーイング」です。この記事では企業におけるウェルビーイングの重要性や、社員のウェルビーイング向上のヒントを紹介していきます。

ウェルビーイングとは

そもそも、ウェルビーイングとはどのような状態を指すのでしょうか。ウェルビーイングは世界保健機関（WHO）憲章の前文にある「健康」の定義に由来します。WHOでは「健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが 満たされた状態（Well-being）にあることをいいます」と定めています。

日本でも厚生労働省がウェルビーイングについて「個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念」であると定義しています。

ウェルビーイングに関する理論・研究

では人が「ウェルビーイングな状態である」と感じるのは、どのような条件を満たしたときでしょうか。

「ポジティブ心理学」で有名な心理学者のマーティン・セリグマンは、ウェルビーイング状態の概念として以下のPERMAモデルを提唱。これら5つの要素を意識して生活することで、人々はウェルビーイングな状態を高めて暮らせるとしています。

さらに米国で世論調査などを手掛けるギャラップ社では、ウェルビーイングを以下の5つの領域に分類しています。

つまりキャリアや人間関係などさまざまな領域において、没頭したり前向きな感情を抱いたりすることで、人々はウェルビーイングな状態を高めていくとされています。

企業におけるウェルビーイングの重要性

ウェルビーイングへの関心が高まっている背景

セリグマンやギャラップ社の研究からもわかるように、人々がウェルビーイングな状態でいるためには周りの環境も大切です。つまりビジネスパーソンのウェルビーイングを向上させるには、企業側の取り組みも重要ということです。。実際に昨今は個人だけでなく、企業の間でもウェルビーイングに対する関心が高まっています。その理由は主にSDGsの広まり、社会変化への対応、リテンション対策の３つがあげられます。

1点目にSDGsについて、は国連が「SDGs(持続可能な開発目標）」を策定し、それが企業にも広まっていることがあります。SDGsに記載されている17の開発目標にはウェルビーイングに関する項目（ゴール3：Good Health and Well-being／すべての人に健康と福祉を） も盛り込まれています。そのため企業側もSDGsを意識した経営が求められるようになっているのです。

2点目は少子高齢化などの時代の変化に、企業側も対応する必要性が増したことがあります。限られた人材のなかで生産性をあげるには、ウェルビーイングを高める環境を整備するなどして働き方の見直しが必要になっているためです。

3点目は、社員の定着（リテンション）の観点です。社員のウェルビーングが高いとリテンションにも好影響を与えるという期待から、多様な人材が活躍できる環境づくりや社員エンゲージメントの向上に取り組む企業が増えているのです。

ウェルビーイング向上に向けた取り組み事例

では、実際に企業はどのようにして社員のウェルビーイング向上に取り組んでいるのでしょうか。いくつか事例をご紹介します。

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングスの事例

一般消費財大手の同社では、2016年から「WAA（Work from Anywhere and Anytime）」という、上司に申請すれば働く場所や時間を自由に設定できる制度を実施。2020年年からはパラレルキャリアを推進する施策も開始するなど、所属企業の枠にとらわれずに、自律的に働きやすい仕組み作りを進めています。

楽天の事例

楽天ではチーフウェルビーイングオフィサー（CWO）を設置。２０年にはウェルビーイングに関するガイドラインも策定しました。ランチタイムに雑談ができるカフェを整備したり、オンラインでのコミュニケーション手段の充実など、社員のウェルビーイング向上を図っています。

トヨタ自動車の事例

国内メーカー最大手のトヨタ自動車は2020年11月の中間決算の説明会で豊田章男社長が「幸せを量産する」という新たな経営理念を発表。トヨタで働く全ての人のウェルビーイングを追求するとし、従業員に対してアプリを使った健康管理などのサービスを提供しています。

社会的な活動が従業員のウェルビーイング向上につながる

ウェルビーイングを向上させるには、働くひとの満足度や幸福度を高めることも重要な要素です。働くひと一人ひとりに焦点を当てたリサーチ結果より、社会的な活動をしている人々の満足度や幸福度が高いことがわかってきました。

立教大学の中原淳教授がパーソル総合研究所、ベネッセ教育総合研究所と実施した若年就業者のウェルビーイングに関する調査では「社会的な活動をしている層の方が、幸福な活動率が高い」という興味深い結果が示されています。特にSDGｓなどへの関心が高い若い世代にとっては、社会課題やソーシャルビジネスへの関心を持ちながら、多くの人と関わり学んでいくこと（ソーシャルラーニング）が、豊かなキャリアにつながるという意識が高いことが明らかになりました。

同様の結果は、調査会社のマクロミルとNPO法人クロスフィールズが2019年に実施した共同調査でも示されています。「越境活動」といわれる社外での活動をする社員は、それ以外の一般の社員と比べて「自身の生活に対する幸福度・充実度」が高いとの結果が出ています。（詳しい調査結果はこちら）

この調査では、特に留職プログラムの参加者は、ビジネススクールやボランティアなど他の越境活動と比べて「幸福度・充実度」が高かったことがわかっています。「留職」プログラムとは国内外の社会課題解決に取り組む企業やNPOに社員を一定期間派遣し、現地貢献を通じた個人の成長を促すものです。

企業と個人、どちらもウェルビーイングを高める取り組みを行うことが重要

働く人のウェルビーイングな状態を高めるには、企業側の取り組みが欠かせません。なかでも企業内の組織や制度改革といったハード面の整備だけなく、働く側のモチベーションといったソフト面の取り組みも重要となってきます。

社員が社会的な活動に関わることも、社員の満足度を高める上で有効な選択肢といえます。特に会社のこれからを担う若い世代が社内のプログラムや越境活動を通じてウェルビーイングを高めることは、エンゲージメント向上や社員定着にもつながると期待できるでしょう。

NPO法人クロスフィールズは留職プログラムのほか、社会課題の現場を体感するフィールドスタディや、VRを使ったワークショップなど様々なプログラムを実施しています。具体的な取り組みは公式noteやホームページでご紹介しています。ぜひ参考にしてください。